京都府立医大付属病院（京都市上京区）は１７日、経験豊かな医師がそろう市内の病院と、府内遠隔地の病院が、患者の画像診断情報を共有して眼科治療を行えるシステムの運用を、来年４月に開始すると発表した。国内初の取り組みで、市外でも高度な診断が受けられるようになり、患者の負担軽減につながりそうだ。
システムは、市外の病院の眼科検診で失明の原因になる緑内障や加齢黄斑変性（かれいおうはんへんしょう）などが疑われた場合などに活用。患者の許可を得た上で、医師の携帯電話や検査機器で撮影した眼球や眼底の画像データをオンライン回線でつないだ市内の病院に送り、専門知識を持つ医師が分析してアドバイス。高度医療が必要とされる場合は、市内への搬送も行う。
また、市外の患者が市内の病院で眼科の手術を受けた後、経過観察は自宅近くの病院でできるようになるメリットもある。
当初は同病院と京都大学医学部付属病院（同市左京区）、府立与謝の海病院（与謝野町）でスタート。府内の病院に参加を募り、提携病院を増やしていく方針という。
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20091217-00000604-san-soci
